僕自身、母親を15歳でなくしまして、33歳で婚姻するまで18年間わびしい独身生活を続けておりました。平成の世になりましてコンビニなる深夜営業の店がいたるところにあるのですが、1980年代にはなかなかありませんでした。そこで、「緑のたぬき天そば」の登場です。特売日に大量購入、夕食には必ずといっていいほど食べてました。私にとっては「なくてはならない食材」だったですね。結婚10年になる現在も、たまにお世話になっています。「緑のたぬき天そば」は独身男性の味方だなとしみじみ感じる今日この頃です。今まであまり好きではなかった「緑のたぬき天そば」。カップめんはラーメンしか食べない私でした。でも蕎麦好きで緑色好きの息子が「これ食べたい!!」と、スーパーで手に取ったのが「緑のたぬき天そば」。
内心、「これあまり美味しくないよー」と思いながら仕方なく買いました。家でお湯を沸かし、少しワカメを入れ味見すると・・・・なんとなんと美味しいではありませんか!後のせしたかき揚げがさくさくで、ワカメもばっちりあうスープ。麺も癖がなく何とも食べやすい!というよりかなり美味しい。
それからというもの、ちょこちょこ息子の目を盗んで食してます。だって見られるととられるんだもん!
タイの首都バンコク南東の約80キロメートルにある国際的観光地パタヤ・ビーチが、砂浜消失の危機に直面している。国立チュラロンコーン大学海洋資源研究所の調査によると、1952年に幅36メートル、9万6000平方メートルあった砂浜が、2002年には幅19メートル、5万500平方メートルに減少した。
最近の調査では、砂浜の幅が4〜5メートルに縮小し、対策を講じなければ砂浜は5年で消失する恐れがあるという。原因は、観光開発による潮流の変化とみられる。
美しい景観が失われることで、年間500万人といわれる観光客が最近は減少している。地元観光業者は土嚢(どのう)を積んだり、フェンスで囲ったりして、砂浜の流出を食い止めようと必死だ。チュラロンコーン大学とタイ運輸省海洋局は、海岸4.5キロメートルにわたって砂浜の幅を30メートルにする埋め立て工事を計画している。
【関連記事】
タクシン地盤切り崩し狙う タイ総選挙に向けアピシット首相
ジャポニカ米が農家に人気 タイ、高価格で取引
タイ、原発計画を3年延期 天然ガスへの依存高まる
ユニクロ、タイ1号店を9月にオープン
ファストリ、タイで三菱商事と今年6月に合弁会社設立
戦後最悪の自然災害になった東日本大震災は、日本経済に多大なダメージを与えた。内閣府が19日に発表する2011年1〜3月期の実質国内総生産(GDP)は、10年10〜12月期に続いて2四半期連続のマイナス成長が見込まれる。景気は昨年秋以降の足踏み状態を脱しつつあったが、震災の影響で輸出、消費が大きく落ち込んだことから急降下した。先行きも11年4〜6月期は3四半期連続の大幅なマイナス成長が予想されており、景気が後退局面に入ったとの見方も出始めている。
◆プラス復帰が一転
「震災直前まではプラス成長への復帰が見込まれていたが、震災後の数週間の落ち込みにより、マイナス成長になる」。BNPパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミストは震災ショックの大きさをこう強調する。
ブルームバーグが集計した民間エコノミストによる11年1〜3月期GDPの予測中央値では、物価変動を除いた実質で前期比0.5%減、年率換算では1.9%減と10年10〜12月期(0.3%減、年率換算1.3%減)を上回る減少率を記録する見通しだ。
国内自動車販売は昨年9月のエコカー購入補助金の終了で前年比3割程度のマイナスを余儀なくされてきたが、今年に入って持ち直しに向かい、3月は「震災直前まで前年を若干上回るペースで販売が戻っていた」(日本自動車販売協会連合会の川島温副会長)。そんな自動車業界の回復ムードは、震災で一転した。
震災直後からサプライチェーン(供給網)寸断による部品の調達難でトヨタ自動車、日産自動車、ホンダの大手3社は一時、国内全工場の生産停止を余儀なくされた。トヨタでは3月下旬に「(調達不能の)部品が500点」(佐々木真一副社長)にも及んだという。
特に障害となったのが半導体の調達難だ。自動車向け半導体で世界首位のルネサスエレクトロニクスは震災の影響で主力工場の那珂工場(茨城県ひたちなか市)の操業を停止。ルネサスからの調達に依存する自動車各社は6月に予定される同工場の再開待ちの状態だ。
自動車の生産停滞による供給制約は販売の足を引っ張り、3月の軽自動車を除いた国内新車販売台数は前年同月比約4割減少。影響は輸出にも波及して3月の四輪車の輸出台数は同約3割減った。
◆冷え込む消費
震災は消費者心理も急速に悪化させ、不要不急の消費を全国的に大きく抑制することにもなった。高島屋の鈴木弘治社長は「震災直後の5日間の関東各店の売り上げは半分以下という状況。買い物などしていられないというムードだった」と振り返る。3月の全国百貨店売上高(既存店ベース)は同14.7%減少し、下げ幅は過去2番目の大きさになった。
先行きについて、エコノミストの間では「震災の悪影響は4〜6月期に最も大きく顕在化するとみられる」(第一生命経済研究所の新家義貴主席エコノミスト)などと、4〜6月期に3四半期連続のマイナス成長を予想する声が大勢だ。
一方、7〜9月期には「供給制約が徐々に緩和されて輸出が回復へ向かい、復興投資も本格化するため4四半期ぶりのプラス成長へ転じる」(伊藤忠経済研究所)との見方が多い。内閣府の外郭団体がエコノミストの予測をまとめた4月のESPフォーキャスト調査では「震災をきっかけに景気後退に入った」との回答も全体の約3割を占めており、景気低迷が長期化する懸念はぬぐえない。(本田誠)
【関連記事】
東電役員報酬は半減でも3600万円 経産相「ちょっとおかしい」
4月の消費者心理、過去最大の下落幅を更新 震災の影響色濃く
いまがチャンス? 薄型テレビ価格急落、32型が実質2万円台
スクエニ、合併後初の最終赤字 不採算見込まれるソフト開発を中止
新宿から「三越」消える 来年3月にアルコット閉店